プラスチック汚染に取り組む五つの方法
OCEAN MATERIAL 著 | 2023年1月1日 | 7分
プラスチック汚染への対策：大きな環境課題に立ち向かう
プラスチック汚染は、緊急に対応すべき重大な環境問題です。1950年の世界の年間生産量は200万トンでしたが、2016年には2億4,200万トンとなり、都市固形廃棄物全体の12%を占めました。プラスチックは分解に何百年もかかり、埋立てでは有害な化学物質を土壌に放出することがあります。海へ流出すると、海洋生物に取り込まれ、生息環境を乱すこともあります。影響が大きいため、有効な対策が不可欠です。完全になくすことは難しくても、大規模な削減を支える手段や戦略はあります。
1. プラスチック製品の禁止
よく議論される対策が、特に使い捨て製品の禁止です。70か国以上がレジ袋の全面・部分禁止を導入し、ストロー、食器、小型製品へ広げた国もあります。例えばニュージーランドは2025年までに使い捨て製品の大半を段階的に廃止し、インドは2022年7月1日から製造、販売、流通、使用の禁止を発表しました。フランスやスペインなど欧州諸国も、農産物のプラスチック包装を対象としました。COVID-19で使い捨て医療用マスク、手袋、消毒液ボトルによる新たな汚染が生まれ、進展は遅れました。政府は大きな排出源である事業部門にも対応する必要があります。
2. 拡大生産者責任（EPR）
EPRは多くの欧州諸国や米国の一部の州で広がっています。消費者ではなく、生産者・製造者が包装やプラスチックごみの費用と処理に責任を持つ仕組みです。段ボール、容器などの回収・再生や、リサイクルできないプラスチックの処分費を企業に課します。自社製品の回収・再生に費用がかかるため、包装の削減や再生品市場の形成を促します。米国環境保護庁によれば、2018年に米国で廃棄された容器包装は8,220万トンで、世界のプラスチックごみの半分以上を20社が生み出しています。欧州各国やカナダの州ではすでに実施され、米国では2021年7月にメイン州が初めて導入しました。ニューヨーク州やカリフォルニア州なども、今後の導入を検討しています。
3. バイオプラスチック
バイオプラスチックは、石油などの化石資源ではなく、トウモロコシでんぷんや竹繊維などの植物から作られます。特性や耐久性は従来のプラスチックに似ており、リサイクル可能なものや産業用埋立地で生分解するものが多くあります。また原料植物の栽培に農薬や化学薬品を必要とせず、製造で化石燃料の使用を減らせるため、環境負荷も低い傾向があります。現在、世界の石油の8%がプラスチック製造に使われています。バイオプラスチック市場は約90億ドルですが、従来のプラスチック市場1兆2,000億ドルには遠く及びません。ただし専門家は、より有効なバイオプラスチックの生産だけでなく、世界のリサイクルを増やす必要があると指摘します。Ocean Materialは、リサイクル基盤を強化し、従来のプラスチックに代わる海藻由来包装を開発しています。
4. 酵素によるリサイクル
酵素やプラスチックを分解する細菌は、新たな対策として開発されています。プラスチックを分解することで、リサイクルを広げ、高品質な再生材料をつくれます。フランスのCarbiosは、製品を分解・精製して純度の高い新製品にし、従来技術では処理できない製品も衣類へ再生する酵素プロセスを開発しました。バージンプラスチックの製造より必要エネルギーが少なく、温室効果ガス排出は17〜43%低くなります。2020年には、従来の方法の6倍速くボトルを分解するスーパー酵素がつくられました。インドネシアでも、海洋プラスチックを効果的に分解する微生物を探す研究が進んでいます。
5. 効果的な供給網
オーシャンバウンドプラスチックの供給網は、ごみが海へ到達する前に回収し、流入を防ぐことを目指します。沿岸地域のごみ管理、河川・水路での回収、自治体や企業との連携による回収・リサイクルなどの方法があります。
回収して適切に処理すれば、生態系や野生生物に深刻な影響を与える海洋プラスチックを減らせます。また、雇用や再生材料の市場を生み、地域経済にも恩恵をもたらします。
こうした供給網は、温室効果ガス排出の大きな要因であるバージンプラスチックへの需要全体も抑えられます。循環型経済へ移行し、材料を再利用することで、新規生産の必要性を減らし、気候変動の影響緩和を助けます。
Ocean Materialは、実際の変化を生み、大きな規模で海洋プラスチック汚染を防ぐリサイクルモデルを開発しました。
まとめ
対策には産業、政府、消費者の協力が必要です。禁止措置、EPR、バイオプラスチック、酵素リサイクル、効果的な回収など、多くの手段があります。共にごみを減らし、次の世代のために海を守れます。
関連情報：
